不動産に関する記事

「不動産がなかなか売れない……不動産売却で値下げを検討するタイミングはいつがいいのだろう？」

不動産がなかなか売れないと、値下げを検討することになります。

もっとも、値下げはタイミングを選ばずむやみに行えばよいというものではありません。値下げをするならタイミングを選んで最も効果的な時に行うのがおすすめです。適切なタイミングを選ぶことで、不必要な値下げを避けて売却を成功させる可能性を高めることができます。

この記事では、不動産売却で値下げを検討するタイミングや注意点について解説しています。

この記事を読むことで、不動産売却の場面で適切なタイミングを選んで値下げをすることができ、不必要な値下げや売却につながらない値下げを避けることができます。

不動産売却で値下げをするのは効果的？

不動産売却では、全く値下げをしないまま売却し終えるのはなかなか難しいのが実情です。多くの取引では、売り出しから売却完了までにある程度の値下げが行われています。

なかなか不動産が売れない場合には、適切な方法で値下げをすることは有効です。値下げをすることで、それまでその物件の購入をためらっていた人が購入に向けて問い合わせをしてくれるかもしれません。

もちろん、値下げをしたからといって必ず成約に結びつくとは限りません。値下げをしても相変わらず問い合わせが少なく成約しないこともあります。

それでも、値下げによってそれまでは売れない物件を売れる物件に変えられる可能性があり、適切に値下げをすることは有効な手段です。

不動産売却で値下げをするタイミングとは？

不動産売却で値下げをするタイミングはいつでもいいというわけではありません。値下げには適切なタイミングがあります。

不動産売却で値下げをするタイミングには、次のようなものがあります。

値下げのタイミングをしっかりと見計らって値下げをすることで、値下げの効果を最大限に引き出すことが可能となります。

ここからは、値下げのタイミングについてご説明します。

売り出してから3か月が過ぎても売却できないとき

売り出し始めてから3か月を過ぎても売却できないときは、値下げを検討してもよいタイミングであるといえます。

これは、不動産の平均的な売却期間が約3か月だからです。3か月が経っても売却できない不動産は、価格が高すぎるなど何らかの要因があって売却できていないのではないかと考えられます。

もちろん、時期的な問題があったり偶然需要が下がっていたりするなどの要因があって3か月経っても売れていないのかもしれません。しかし、3か月経っても売れない物件は価格設定が高すぎることも多いので、3か月が経つのを機会にして売却価格の見直しを検討してみるとよいでしょう。

値引きの交渉を受けたとき

購入希望の問い合わせがあり、値引きの交渉を受けたときは、値下げを検討してもよいタイミングです。

値引きの交渉をしてきた購入希望者は、通常は希望する程度まで値引きしてもらえれば物件を購入しようという気持ちを持っています。この場合に、購入希望者の意向に沿う程度まで値下げをすることができれば、物件を売却できます。

もちろん、購入希望者の希望するとおりに値下げできない事情があり、結果的に値下げをして売却するには至らないこともあります。

しかし、交渉を受けた場合にはできる限り値引きをすれことで購入してもらえる可能性があるため、購入希望者が値下げの交渉をしてきたときは値下げのタイミングであるといえます。

不動産の需要が高まっているとき

不動産の市場では、4月や10月に転勤や引越しなどで新生活を迎える人が多いことから、その少し前の時期に最も需要が高まります。

不動産の需要が高まっているときには、値下げを検討するタイミングが来ているといえます。

これは、重要が高まっている時期にあえて値下げをすることで、他の物件よりも相対的に割安に見せることができ、物件の売却可能性を可能な限り高めることができるからです。

不動産の需要が高まっているときに値下げをすれば、できる限り早く買主が見つかる可能性を高められるため、なるべく早く物件を売却したいという人は不動産の需要が高まっているタイミングでの値下げを検討してみるとよいでしょう。

一刻も早く売却したいとき

売り出し始めたもののなかなか売れず、一刻も早く売却したいと思ったら、値下げを検討してもよいタイミングだといえます。

多くの場合、値下げをすることで不動産が売却できる可能性を高めることができます。逆に、値下げをしないままでいると、売却のための条件が変わらないためいつまで経っても新たに購入希望者が現れることにはつながりません。

少しでも早く売却したいと思ったら、その時が値下げのタイミングなのかもしれません。販売を促進するためのその他の要素も見直しつつ、値下げに踏み切るのもよいでしょう。

購入を検討して問い合わせてきた人が少ないとき

購入を検討して問い合わせてきた人があまりにも少ない場合には、価格の設定が高すぎて購入をあきらめさせているのかもしれません。

あらためて相場を確認し、高すぎる価格設定となっていないかを確認しましょう。

現在の価格設定では高すぎてそれが原因で問い合わせが来ていないのかもしれないと思ったら、値下げを検討してもよいタイミングです。

相場並みかそれより少し安い程度に値下げして問い合わせが増えないか試してみるとよいでしょう。

問い合わせが来なければ、売却もできません。まずは購入意欲がある人の問い合わせを獲得できるよう、高すぎない価格設定にまで値下げして様子を見てみるのもひとつの方法です。

不動産売却で値下げをする際の注意点

不動産売却で値下げをするなら気をつけておきたい注意点がいくつかあります。注意点に気をつけて値下げをすることで、値下げに失敗するリスクを減らせます。

不動産売却で値下げをする際の注意点についてご説明します。

売れない理由は価格が高いからなのかを分析する

不動産が売れない理由にはさまざまなものがあります。

価格が高いからというのは最も代表的な理由ですが、それ以外にも売れない理由が隠れていることがあります。

例えば、内覧時の対応があまりうまくできていないことや、販売戦略がうまくいっていないことなどがその他の理由として考えられます。

価格が高い以外に他の理由が隠れている場合には、値下げをしたからといって売れやすくなるとは限らないため、注意が必要です。

他の理由が売れない主な原因であれば、値下げをしただけでは売れやすくなるとは限りません。

値下げを検討しているのであれば、必ず他の理由が隠れていないかをよく確認するようにしましょう。

他の売れない理由の点も改善しつつ値下げをすれば、不動産が売れやすくなることが期待できます。

極端な値下げには無理に応じない

購入希望者から値下げ希望の交渉がなされた場合、その値下げ希望額が極端に低すぎることがあります。

不動産がなかなか売れない中、ようやく現れた購入希望者の値下げ交渉なので、できる限り応じて売却につなげたいという気持ちになるかもしれません。

しかし、極端な値下げには無理に応じる必要はありません。無理に値下げに応じても、その後の資金繰りなどで苦しくなって破綻してしまってはどうしようもありません。

値下げ希望には、無理のない範囲で応じるようにしましょう。

応じられない無理な値下げ交渉には、丁寧に断りの対応をするとよいでしょう。

売り出し直後の値下げ交渉には応じない

不動産を売り出した直後に値下げ交渉を受けることがあります。

値下げ交渉を受けると、「値下げをすれば売れるのであれば応じたい」と思ってしまうかもしれません。しかし、売り出し直後の値下げ交渉には基本的には応じないほうがよいです。

売り出し直後であれば、まだ現在の価格での購入を希望する人がいるかもしれません。必ずしも現在の価格が高いというわけではなく、まだあまり多くの人の目に留まっていないだけかもしれません。

売り出し直後の値下げ交渉に応じてしまうと、本来は値下げをしなくても売却できたのに値下げをして本来より低い価格で売却することになってしまう可能性が高いです。

売り出し直後であればまだ値下げ交渉には応じずに、しばらくそのまま売り続けてみましょう。

売り出して3か月が経っても売却できない場合に初めて値下げを考えるのでも構いません。

適切に値下げをして不動産を売却することは大事なことですが、必要以上に値下げをしてしまって、得られるはずであった売却代金を得られなくなるのも望ましくないことです。

売り出し直後などあまり早い時期に値下げをしてしまうのは控えるようにしましょう。

値下げしたことが分かりやすいように値下げ幅を設定する

値下げをする際にはあまり細かく値下げをするのはおすすめできません。

値下げをするのであれば思い切って値下げしたことがはっきりと分かるような幅で値下げしましょう。

例えば、2,100万円で売り出した不動産を値下げする際には、10万円刻みで2,090万円、2,080万円などと値下げしていっても値下げの効果はほとんどありません。一気に1,990万円まで値下げするなど、大きな桁の数字が変わる程度に値下げをするのがひとつの方法です。これだけの値下げをすれば、値下げをしたことがはっきり伝わって購入を検討してくれる可能性が高まります。

「値下げがされたから購入を検討してもいい程度にお得になった」と思ってもらえるように、うまく工夫して値下げ幅を決めることが大切です。

値下げ後に購入するとの約束は書面に残す

「値下げをしたら購入するから値下げしてほしい」という申込みを受けることがあります。

このような購入を約束しての値下げ要望を受けた場合には、「値下げ後に購入する」との約束は必ず書面に残すようにしましょう。

値下げをしたら購入するとの約束を書面に残しておかなければ、せっかく値下げをしてもやっぱり気が変わったなどといって購入を見送られてしまうことがあります。せっかく値下げをしたのに購入してもらえなければ何も意味がありません。

値下げ後に購入するとの約束を書面に残すようにしておけば、購入希望者も中途半端な気持ちで値下げの交渉をしてくることがなくなり、値下げ後には確実に不動産を購入してもらえます。

書面ではなく口約束で不動産を購入すると約束をしても、実際の拘束力は弱いです。さまざまな理由をつけて約束を破られてしまうこともあります。約束は必ず書面に残しましょう。

不動産の値下げを避けつつ売却する方法

不動産を売却するにあたっては、値下げをしなくても済むならできる限り値下げをせずに済ませるほうが望ましいことは言うまでもありません。

ここからは、不動産の値下げを避けつつ売却する方法についてご説明します。

初めから値下げをしない前提で低めの価格で売り出す

初めから値下げをしないつもりで低めの価格で売り出すという方法があります。相場並みかそれより少し低めの価格で売り出して、値下げはしないという方針で売却活動を行います。

この方法で売却すれば、そもそも値下げはしない方針で売却活動を進めるため、値下げをせずに売却することが可能となります。細かな値下げ交渉への対応が煩わしいと感じる方などは、このような方法を取れば、値下げ交渉に対応する必要がなくなります。

もっとも、一切値下げ交渉には応じないという方針を初めに決めて低めの価格で売り出すと、その後に何らかの事情があってやはり値下げをしたいと考えた時に、最終的な売却価格が必要以上に下がってしまう可能性もあります。

一切値下げはしないと決めて売り出したのであれば、できれば最後までその方針を貫くことが望ましいです。値下げをしない方針を貫くことができるかということも考えたうえで、このような売却方針を取るかどうかを決めましょう。

販売活動の方針を再確認する

値下げをすれば売却できるわけではなく、販売活動の方針を見直すことで売却につなげられることもあります。

まずは、販売活動の方針を再確認してみましょう。販売活動の方針があまり適切でなかったのであれば、方針を見直してみてください。

販売活動の方針を再確認するにあたっては、不動産会社とよくコミュニケーションを取って、「なぜ今までそのような販売活動の方針をとってきているのか」をよく聞いてください。不動産会社としっかり話し合ったうえで、販売活動の方針を見直すことが大切です。

信頼できる不動産会社であれば、「販売活動が適切であるかを確認し、必要に応じて見直したい」と申し入れることで、しっかりとコミュニケーションを取って今の販売活動の方針について説明してくれるはずです。ここでしっかりとしたコミュニケーションを取ることを渋ったり嫌がったりする不動産会社は、信頼できるかどうかやや怪しいです。

大事な不動産の売却という高額の取引を依頼しているのですから、販売活動をしっかりと確認しようとすることは何もおかしなことではありません。

もし今依頼している不動産会社が信頼できないと感じるのであれば、他の不動産会社に相談・依頼することも視野に入れて、どのようにするかを検討してみるとよいです。

仲介を依頼する不動産会社を変える

現在仲介を依頼している不動産会社から変えることにして、他の不動産会社に相談・依頼することも、検討してみましょう。

もしかしたら、今の不動産会社では十分に販売活動を行えておらず、他の不動産会社に変えることで適切に販売活動を行なってもらえて、成約に至るかもしれません。

大切なのは、依頼している不動産会社を信頼できるかということです。

信頼できる不動産会社を選び、成約に結びつけるようにしましょう。

仲介を依頼する不動産会社の変更や信頼できる不動産会社をお探しの方は、ぜひ不動産売却マップへご相談ください。
不動産コンサルタントが寄り添い、より合った不動産会社をご紹介いたします。

まとめ：売り出し後3か月を過ぎても売れないときなどに値下げを検討しよう

売り出してから3か月を過ぎても売れないときなど、値下げのタイミングにはいくつかのものがあります。

値下げのタイミングはいつでもいいというわけではなく、タイミングを適切に掴んで値下げをすることで、値下げの効果を最大限に発揮させることができます。

しっかりとタイミングを見極めて値下げをするようにしましょう。

また、値下げをすればいいというわけではなく、不動産会社を変えることで成約につなげられることもあります。今の不動産会社が信頼できるかということもよく見極めながら、不動産会社を変えるという選択肢があるということも踏まえて対応を考えるようにするとよいでしょう。